海外「日本航空の女性社員はコロナで旅客がいないから神社で巫女の仕事をするようだ」

翻訳元




  1. スレ主

  2.  「日本航空の女性社員はコロナで旅客がいないから神社で巫女の仕事をするようだ。

     Japan Airlines staff reassigned to work as shrine maidens during coronavirus travel downturn



     (世界ニュースフォーラムへの投稿です)





  3. 海外の反応

  4. >日本は良く過剰労働の例として引き合いに出されるが、経済が低迷していることによる解雇を回避し、給与を維持するために何らかの方法を見つけようとするなどの文化的側面もある。

     もっと多くの企業がこういう感じだと良いよな。

  5. 海外の反応

  6. >>2
     日本の企業で働いていたがそれ以上のことをしているよ。
     例えば仕事で失敗したら普通は解雇されるが、日本ではそうはならない。そういう時は休職を言い渡されて、他の失敗した人がいるスペースに追いやられる。これは恥から自発的に辞任するというアイデアがあるからだ。

     そしてこれはかなり上手く機能している。殆どの場合はそういう人は数ヶ月で辞めていく。
     言い換えれば企業スタイルの切腹ということだな。 

  7. 海外の反応

  8. >>3
     というと仕事で失敗したら仕事をしないで給料を得るようになるということか?
     給料を貰いながら密かにスキルを磨いて、辞める前に次の仕事を探すことができるって?
     どこでサインできるんだ?

  9. 海外の反応

  10. >>4
     できはするが、日本ではキャリアの流動性というのは比較的新しいもので、伝統的には大学卒業後に同じ企業でずっと働くことになる。
     だからそういう状況になったら社会的不名誉がつきまとうため、言うほど成功するわけではない。

  11. 海外の反応

  12. >>4
     日本企業「500ドルやるから向こうに行ってろ」

  13. 海外の反応

  14. >>4
     金はくれるが、社内にいる時は独房にいるようなものだろ。

  15. 海外の反応

  16. >>7
     スマホも使えないのか?

  17. 海外の反応

  18. >>8
     日本ではそういうスペースを追い出し部屋と呼んでいて、企業によって形態は違う。
     追い出し部屋の要点は利益を与えるのをやめて、自発的に辞任させることだ。
     そういう意味ではスマホが使えなくても不思議ではない。
     倉庫や食品製造所では仕事中に携帯の使用を禁止している。

  19. 海外の反応

  20. >>2
     そうだが、日本では残業があるだろ。それもサービス残業だ。





  21. 海外の反応

  22. >>10
     アメリカでサービス残業したことがない人は手を上げてみてくれ!

  23. 海外の反応

  24. >>11
     前にチェックした時は、1ヶ月80時間くらいサービス残業するようにプレッシャーをかけられたな。

  25. 海外の反応

  26. >>2
     というと教会で働くということか?
     自分は無神論者だからノーサンクスだ。 

  27. 海外の反応

  28. >>13
     一体何の問題があるんだ?
     これはただの仕事で別に司祭になるわけじゃないだろ。

  29. 海外の反応

  30.  仕事を続けることができるだけでなく、失礼な乗客からも解放される。winwinだな。

  31. 海外の反応

  32.  というと日本は病気や休暇時の支払いを拒否しながら従業員の3/4を無給で解雇している経営者を救済するために何百万ドルもの税金を費やすことはないってことか?
     いや待て、それはアメリカの話だった。GO JAPAN。








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コメント

そもそも、
グランドホステスの子達は、
ほとんどが地元福岡出身。

神社のお手伝いしたら良いよ、
おこずかい位にはなるだろ。

"青組"も、
航空会社/子会社/代理店、
耐えて欲しいものね・・・。

Net W NEWS❕
【 スイス 既に中華人民共和国に占領されていた❔ 】

 中華人民共和国は世界中で国有企業を使い、他国の企業を買収する事で急速に拡大。買収された企業は中国人従業員が大量に入国し、現地従業員は退職を言い渡されて入れ替わる。この繰り返しで起こされる「他国企業買収」で、国の機関産業まで買収されていった国々は、国力が低下し、国民は無職となり、他国は経済支配を中華人民共和国に奪われていった。これがアメリカ国防省が言っていた、中華人民共和国の国家軍事政策、「経済浸透政策」です。
 世界中の投資家から集まった資金は、どんどん他国企業買収に投入された。
 スイスの企業も軒並み買収され、土地も買収され、既に経済掌握されている。
 中国内では土地は国の所有物になっているので、自国民も他国民も、他国企業も、土地購入はできません。一方的に他国領土の土地だけ中華人民共和国が購入する事ができる現在の状態は、とても危険です。

飛行機内でクラブを始めればいいのに

>>仕事で失敗したら普通は解雇されるが、日本ではそうはならない。そういう時は休職を言い渡されて、他の失敗した人がいるスペースに追いやられる。これは恥から自発的に辞任するというアイデアがあるからだ。
 
よほど重大な事案でない限りそんな事も無いぞ。
・上司から注意
・始末書
・減給
・出勤停止
・左遷
・解雇